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前回にて、情報は大切だ!!と僕は主張したがその根拠を述べる。
僕は通信販売が好きである。ニッ○ンやディ○スなどのカタログを見て、気に入った商品を注文する。もしも、現物がカタログと違い幻滅するようなものであれば、期限はあるがクーリングオフもできる。幸いにも僕は今のところは一度も幻滅するような状態になったことはないが・・・。それらのカタログには商品の色鮮やかな写真が掲載されている。また、実物の写真以外にも必要な情報(値段、特徴、寸法や色等のオプション)は文字によって記載されている。このような情報を基にして僕を含め、消費者は購入を決めるのである。 これは、商品やサービスを購入する際には非常に一般的な事であるのだが、介護保険制度による給付の場合は、このことが一般的ではないことが多い。公的制度による給付という、言わば、日常生活の根幹に関わるサービスについての情報が少ないことは、市民としては非常につらいことである。多彩かつ、痒いところに手が届いているような情報なくしては本人にとって最良の選択を行うことはできないのである。しかし、現状としては利用を考えている人は非常に限られた情報によって選択をしなければならない。そして、その行った選択については責任が課せられる。いわゆる自己決定・自己責任である。言わば、くじ引きに近い状態でサービスを自己決定し、それによって選んだサービスについて自己責任をとらなければならないのである。これは利用を考えている人にとっては、非常にアンフェアな状態である。そのアンフェアな状態を打開するためには、情報資源の質の向上が必要なのである。 |
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